早期診断・予防で認知症抑制　高齢者の「役割」創出がカギ　ヘルスケア委員会提言

　誰もが１００歳まで生きることが当たり前となる時代に備え、産経新聞社が立ち上げた「１００歳時代プロジェクト」（パートナー企業・太陽生命保険、野村ホールディングス）はこのほど、ヘルスケア委員会を開き、健康寿命の延伸に向けた認知症対策に関する提言をまとめた。

　委員の東京医科歯科大学特任教授の朝田隆氏は「認知症の予防には社会的活動や交流が有効で、高齢者の役割があることが大切。一番良いのは仕事があることだ」と指摘。慶應義塾大学大学院医学研究科委員長の岡野栄之氏は「遺伝子解析やｉＰＳ細胞なども使って、認知症の進行を止める薬の開発を追求しなければならない」と語った。国立長寿医療研究センター予防老年学研究部長、島田裕之氏は「できるだけ早い段階で自分の状態を客観的に知ってもらい、予防のための行動を起こしてもらうことが重要だ」と述べた。

正しい知識の普及・啓発

　－－認知症に関する正しい知識や情報がまだまだ不足している

　島田氏　認知症の予防には、運動の習慣化など健康的なライフスタイルを早くから身につけることが重要であると知ってもらうことが、まずはスタートになると思います。やるべきことは分かっています。それを一部の人だけでなく、社会全体で取り組むことが重要で、「気づき」と「行動」を促すことが大切です。正しい情報をいかに分かりやすく国民に伝えていくかという点でも、メディアが果たすべき役割は大きいと考えています。認知症の当事者や家族の声を広く伝えることも、認知症への理解が深く浸透することにつながると思います。

　朝田氏　米国では国立衛生研究所（ＮＩＨ）が、国民向けにホームページで認知症予防に効果があると考えられる８カ条を公表しています。太らない、運動の習慣、健康的な食生活といった非常に分かりやすい内容で、国が率先し責任をもって国民に予防を促しています。米国の事例を参考に、日本でも、国が責任をもって、専門家に研究や検証をさせた上で、分かりやすく国民に広げていくような取り組みが必要だと考えています。

　岡野氏　例えば、アルツハイマー型の場合、無症状期２０年、発症前の軽度認知障害（ＭＣＩ）１０年と発症まで非常に長い時間がかかりますので、早期診断による早期予防あるいは早期医療介入が非常に重要となります。そうした認識を広め、健康診断の一環として認知症の検査を実施するような動きにつなげていくことが大事だと思います。

早期診断の普及

　－－ＭＣＩの早期診断がカギとなる

　朝田氏　かかりつけの病院や薬局で患者さんの認知機能の状態を確認できるチェックリストが作成されています。実は病院の事務員や薬局の調剤師の方がＭＣＩに気づくケースが多い。病院では予約日を間違えるとか、薬局では薬が早くなくなるとか、たくさん余るといったことをチェックすることで、かなりの確度でＭＣＩを把握できるようになってきました。地域包括で病院や薬局と連携し、ＭＣＩをチェックする仕組みを広げていくことが、有効だと考えています。

　島田氏　国立長寿医療研究センターでは、地域の市町村でタブレット端末を使った認知機能検査を実施しています。できるだけ早い段階で自分の状態を客観的に知ってもらい、予防のための行動を起こしてもらうことが重要で、そのためには、地域での健康診断のような仕組みが必要だと考えています。６５歳や７０歳といった節目の年齢に定期的に検査を受けられるようにすることも大切です。

　岡野氏　血液などさまざまなバイオマーカー（疾病の進行度を測る指標）を使った診断方法が今後開発されていくと思いますが、精度を高めると同時に、一般的に簡単に受けられるようにしていくことが課題です。また、ＭＣＩの前の段階でも遺伝子解析やｉＰＳ細胞を使い認知症になりやすい人が分かるようになってきました。そうした人に検査を勧めることができるようになると思います。今後、ビッグデータやＡＩを活用することで、精度の高い予期的診断が可能になると考えています。