「予防の習慣化　仲間は大切」　東京医科歯科大特任教授・メモリークリニックお茶の水院長　朝田隆氏

　１００歳まで生きることが当たり前となる時代に備え、産経新聞社は「１００歳時代プロジェクト」を立ち上げた。各分野の英知を結集し、超高齢社会を生き抜く知恵や備え、社会課題の解決策について議論し提言や指針として発信する「１００歳時代プロジェクト会議」を設け、認知症対策など健康長寿社会の道筋を探る「ヘルスケア委員会」を発足させた。

東京医科歯科大特任教授・メモリークリニックお茶の水院長　朝田隆氏

　人生１００年を生き抜くお金、仕事、生きがいについて議論する「ライフプラン委員会」、超高齢社会を支えるイノベーションや社会インフラ、コミュニティーのあり方などを探る「安心・安全社会委員会」も順次立ち上げる。

　ヘルスケア委員は東京医科歯科大特任教授の朝田隆氏、慶應義塾大学大学院医学研究科委員長の岡野栄之氏、国立長寿医療研究センター予防老年学研究部長、島田裕之氏の３氏。第１期のテーマは「健康寿命の延伸と認知症対策」で、来年３月に提言をまとめる。

　超高齢社会の最大の課題は、元気に生活できる健康寿命を延ばし、延び続ける平均寿命との差をいかに縮めるかにある。昨年の日本人の平均寿命は男性が８０・９８歳、女性が８７・１４歳。これに対し、健康寿命はニッセイ基礎研究所の試算で男性が７２・１４歳、女性は７４・７９歳。介護や医療に依存した期間である２つの寿命の差は男性で約９年、女性で約１２年と長い。

　健康寿命の延伸の大きな阻害要因が認知症だ。認知症の患者数は２０２５年に７００万人を突破し、６５歳以上の５人に１人を占めると推計されており、対策は急務だ。

　ヘルスケア委員会では、より多くの人が認知症について正しく知り、早期に予防や改善に取り組めるようにする方策を探り、社会全体に「気づき」と「行動」を促す提言を発信する。委員の３氏に認知症対策の課題などについて聞いた。