「予防の習慣化　仲間は大切」　東京医科歯科大特任教授・メモリークリニックお茶の水院長　朝田隆氏

東京医科歯科大特任教授・メモリークリニックお茶の水院長　朝田隆氏

　１００歳まで生きることが当たり前となる時代に備え、産経新聞社は「１００歳時代プロジェクト」を立ち上げた。各分野の英知を結集し、超高齢社会を生き抜く知恵や備え、社会課題の解決策について議論し提言や指針として発信する「１００歳時代プロジェクト会議」を設け、認知症対策など健康長寿社会の道筋を探る「ヘルスケア委員会」を発足させた。

　人生１００年を生き抜くお金、仕事、生きがいについて議論する「ライフプラン委員会」、超高齢社会を支えるイノベーションや社会インフラ、コミュニティーのあり方などを探る「安心・安全社会委員会」も順次立ち上げる。

　ヘルスケア委員は東京医科歯科大特任教授の朝田隆氏、慶應義塾大学大学院医学研究科委員長の岡野栄之氏、国立長寿医療研究センター予防老年学研究部長、島田裕之氏の３氏。第１期のテーマは「健康寿命の延伸と認知症対策」で、来年３月に提言をまとめる。

　超高齢社会の最大の課題は、元気に生活できる健康寿命を延ばし、延び続ける平均寿命との差をいかに縮めるかにある。昨年の日本人の平均寿命は男性が８０・９８歳、女性が８７・１４歳。これに対し、健康寿命はニッセイ基礎研究所の試算で男性が７２・１４歳、女性は７４・７９歳。介護や医療に依存した期間である２つの寿命の差は男性で約９年、女性で約１２年と長い。

　健康寿命の延伸の大きな阻害要因が認知症だ。認知症の患者数は２０２５年に７００万人を突破し、６５歳以上の５人に１人を占めると推計されており、対策は急務だ。

　ヘルスケア委員会では、より多くの人が認知症について正しく知り、早期に予防や改善に取り組めるようにする方策を探り、社会全体に「気づき」と「行動」を促す提言を発信する。委員の３氏に認知症対策の課題などについて聞いた。

東京医科歯科大特任教授・メモリークリニックお茶の水院長　朝田隆氏

　－－介護や医療に依存せずに暮らせる健康寿命を延ばしていく上で、最大の阻害要因が認知症だといわれている

　「簡単に言うと、体と頭の問題。体と頭は双方向性に影響し合う。一般的には加齢とともに体が動かなり、認知機能が低下して認知症になると思われているが、認知機能が低下すると、体を動かさなくなり、人との交流も減って体が動かなくなる。頭が衰えると体も衰える。認知症というのは、やる気とか意欲がなくなる病だと考えている」

　－－認知症の研究が進んでいるが、予防や改善は可能なのか

　「単純には言えないが、予備軍つまり発症する前の軽度認知症（ＭＣＩ）になっても、元に戻れる人、『リバーター』がいるということは分かってきた。研究によって１４～４４％、平均すると２０％くらいは戻れる。これにはエビデンス（科学的根拠）がある」

　－－認知症の発症や進行を予防する効果的な方法は

　「どんな病気でも予防方法は３つ。運動、休養、栄養だ。認知症の場合は、これに知的刺激や社会交流が加わる」

　－－やはり運動は効果がある

　「運動すると、高齢者の場合、神経が再生するといわれている。（老化などで機能を失った神経が回復する）神経可塑性に結びついているので、認知症予防の面で優れているといわれている。心の問題も大きい。心で運動すると念じても、体は付いてこない。まずは何でもいいから体を動かすことを始めれば、心が付いてきて前向きになる。心より体が先で、『心（しん）身（しん）』ではなく『身（み）心（こころ）』だ。やる気を取り戻す点でも運動の効果は大きい」

　－－休養と食事も大切

　「休養とは要は睡眠のこと。体の健康だけではなく、記憶が固定するにも睡眠が必要だ。食事では抗酸化物質を含むものが良いが、単品でこれが良いと、そればかり食べるのではなく、バランスが大切だ」

　－－知的刺激とは

　「運動と文科系の２つがあるが、文科系では美術、音楽、ゲームなど。分かっていないことが多いのだが、ひとことで言うと学習だと思う。学習とは新しいことを学ぶこと。学習すると、それまで休んでいた予備軍細胞が活性化する。『代償』とも言うのだが、別の細胞が失われた機能を補ってくれるようになる」

　－－認知症はできるだけ早く対処することが大切だといわれている

　「５０歳を過ぎれば誰もが備えをしないといけない。重要なのは習慣化し継続することだ。ただ、人間とって新しいことや体に良いことをするのは面倒くさくて抵抗がある。習慣化するモチベーション、継続する原動力が必要で、仲間の存在が重要になる。一人では心が折れてしまうが、同じ思いを持った仲間と一緒にやることで続けられる」

　－－早期発見も重要

　「認知症は怖いという気持ちがあり、診断を受けることに抵抗を持つ人が多い。それは完治する治療法がないからだ。泳げないのに海に飛び込めというようなもの。せめて浮輪でもあれば飛び込める。ハンディーがあっても生きていけるようにバックアップする社会の仕組みが重要になる。スコットランドにリンクワーカーという制度がある。認知症と診断されると、１年間ワーカーがついて、ワンストップで公的支援や医療的なことなど何でも相談できて、当事者と家族のケアをしてくれる。こうした社会制度ができたり、薬の開発も一生懸命やっているということが分かってきたりすれば、多くの人が早期診断を受けるようになる」

　■あさだ・たかし　昭和５７年、東京医科歯科大学医学部卒。国立精神・神経センター武蔵病院精神科医長などを経て平成１３年に筑波大臨床医学系精神医学教授。２６年から東京医科歯科大学医学部特任教授、２７年からメモリークリニックお茶の水院長。認知症予防、脳機能画像診断による早期発見の第一人者。発症前の軽度認知症（ＭＣＩ）段階での予防・改善の大切さを提唱。認知アップデイケア（認知トレーニング）などに第一線で取り組んでいる。著書に『まだ間に合う！　今すぐ始める認知症予防　軽度認知障害（ＭＣＩ）でくい止める本』（講談社）『効く！「脳トレ」ブック』（三笠書房）など。